| 院長 | 伊藤 公一 |
|---|---|
| 所在地 | 東京都渋谷区神宮前4-3-6 |
| 開院 | 1937年（昭和12年） |
| 診療科目 | 内科、外科、放射線科、病理診断科 |
| 病床数 | 60床（うちアイソトープ管理病床7床） |
| 施設基準 | ■基本診療料の施設基準 急性期一般入院料1／診療録管理体制加算1／医師事務作業補助体制加算1（20対1）／重症者等療養環境特別加算／放射線治療病室管理加算／医療安全対策加算2／患者サポート体制充実加算／病棟薬剤業務実施加算1／データ提出加算2-ロ／せん妄ハイリスク患者ケア加算 ■特掲診療料の施設基準 外来栄養食事指導料 注3／外来腫瘍化学療法診療料2／がん患者指導管理料ロ／がん性疼痛緩和指導管理料／薬剤管理指導料／遺伝学的検査／検体検査管理加算（Ⅰ）／検体検査管理加算（Ⅱ）／国際標準検査管理加算／遺伝カウンセリング加算／CT撮影及びMRI撮影／エタノールの局所注入（甲状腺）（副甲状腺）／手術【バセドウ甲状腺全摘（亜全摘）術（両葉）】／病理診断管理加算1／外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ） 入院ベースアップ評価料137 ■入院時食事療養の基準等に係る届出 入院時食事療養（Ⅰ） |
| 法令等による医療機関の指定 | 保険医療機関／生活保護法指定医療機関／結核指定医療機関／被爆者一般疾病指定医療機関／難病医療費助成指定医療機関／指定小児慢性特定疾病医療機関 |
| 参加学会・認定 | 日本甲状腺学会 認定専門医施設認定 日本内分泌学会 内分泌代謝科認定教育施設認定 日本内分泌外科学会 専門医制度認定施設 日本外科学会 外科専門医制度修練施設 日本臨床細胞学会 施設認定 日本遺伝性腫瘍学会 遺伝性腫瘍研修施設 日本超音波医学会 認定超音波専門医制度研修施設 ISO9001 品質マネジメントシステム 日本能率協会審査登録センター ISO15189 臨床検査室-品質と能力に関する特定要求事項 日本適合性認定協会 |
診療実績（2024年）
| 外来患者数（年間） | 332,994 |
|---|---|
| 外来患者数（1日平均） | 1,142.3 |
| 入院患者数（年間） | 2,152 |
| 手術件数（年間） | 1,733 |
厚生労働大臣が定める掲示事項
入院基本料に関する事項
当病棟では、1日につき18人以上の看護職員（看護師）が勤務しております。なお、時間帯毎の配置は下記のとおりです。
| 朝8時45分～夕方16時15分まで | 看護職員1人当たり 4名以内の患者様を受け持ちます。 |
| 夕方16時15分～翌朝8時45分まで | 看護職員1人当たり 14名以内の患者様を受け持ちます。 |
DPC対象病院について
当院は入院費の算定にあたり包括評価と出来高評価を組み合わせて計算するDPC対象病院となっております。
| 医療機関係数 | 1.2575 |
| 内訳 | 基礎係数1.0451＋機能評価係数Ⅰ0.1637＋機能評価係数Ⅱ0.0485＋救急補正係数0.0002 |
DPC制度の詳細は こちらのページ をご覧ください。
入院時食事療養（Ⅰ）
当院では、入院時食事療養（Ⅰ）の届出を行っており、管理栄養士の管理のもと適時（夕食については午後6時の配膳）、適温（温かい食事は温かく）の食事が提供されております。
施設基準
・当院は別表のとおり施設基準について関東信越厚生局へ届出しております。
・当院において実施した医科点数表第２章第１０部手術の通則５及び６に揚げる手術の実施件数は別表のとおりです。
明細書の発行状況に関する事項
「個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書」の発行について
当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても明細書を無料で発行しております。
なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、御理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。
医師の負担の軽減及び処遇の改善に関する当院の取り組み
当院では病院勤務医の負担の軽減及び処遇の改善に資する体制として、次の体制を整備しています。
・当院に勤務する医師の勤務状況を把握し、その改善の必要性等について提言するための責任者を配置しています。
・多職種からなる役割分担推進のための委員会を設置し、「病院勤務医の負担の軽減及び処遇の改善に資する計画」を作成し、院内の職員に向けて周知徹底すると共に取り組み状況を定期的に評価し、見直しを行っています。
・当該計画には次の医師の勤務体制等に係る取り組みを含んでいます。
1）連続当直を行わない勤務体制の実施
2）予定手術前日の当直や夜勤に対する配慮
3）当直翌日の業務内容に対する配慮